耐震診断日本建物診断協会

　平成17年の耐震偽装問題を機に建物診断への関心が急速に高まってきています。例えば建物の資産価値を評価する上で、耐震性の有無、アスベストの有無等の提示は必要不可欠であり、そのための正確な調査・診断は欠かせません。

　また我国がスクラップアンドビルドから欧米並みに建物を改修しながら永く使い続ける環境重視の観点に立った考え方が普及し始めているようです。

　しかし、改修前の正確な診断が　大前提であるものの、現在診断会社はゼネコン系、専門工事業者系、設計事務所系、コンサル系、診断専門会社系等多岐に渡り、診断発注者もその選択に苦慮されていることと推察いたします。

　私達、日本建物診断協会は、工事・設計に関らない第三者的診断機関である独立した診断会社に診断を依頼することが最良の選択であると確信します。

発注者の立場からすると格安な診断とか無料診断へと走りがちですが、価格優先で選択することに大いに危険性が潜んでいます。

　本来建物診断は適切な資格（建築仕上診断士、ＢＥＬＣＡ等）を持った経験豊富な人間が、精密な機器を使用して十分に時間をかけて調査するものであって、相応のコストはかかるもので、格安とか無料の診断で正確な診断ができるものとは思えません。おそらく工事費や設計費などに診断費用を上乗せしないと無理な話であります。

　建物診断は医者が人間を診断するのと同様であり、正しい診断をする医者に対し格安とか無料とかいった考え方はありえません。

　このような観点から建物診断は経験豊富で科学的な診断を行う日本建物診断協会のような第三者的診断機関への発注が最良の判断と考えます。

耐震診断 は 日本建物診断協会 へ

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